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結婚後の離婚率

マスコミ等で結婚後、離婚する割合が取り上げられることが増え、「日本の離婚率もついに欧米並みになった」というイメージをお持ちの方も少なくないのではないでしょうか。

確かに平成に入ってから、結婚後の離婚率は高い数字をキープしています。そういった意味では、離婚率が高くなっていること自体は間違ってはいなさそうです。でも最近になって、この離婚率は少しずつ下降して来ているのだと言います。厚生労働省の調査をチェックしてみましょう。

離婚率とは人口千人あたりの離婚件数を表したもので「普通離婚率」と呼ぶこともあるものです。近代の日本ではこれまでにも何度か離婚率が大きく上昇したり下降したりということがありましたが、おおむね1970年代までは1.00以下から1.1台で推移していました。

ところが、この傾向が大きく変化したのが1980年代に入ってから。特に1980年代中盤に1.51を記録して以降、平成14年には2.30にまで上昇するなど非常に高い離婚率が続いていました。

しかし、この離婚率も平成14年を境に少しずつ下降中。平成20年の離婚率は1.99と、平成10年以来キープし続けていた2.00以上の数字を10年ぶりに割り込んだことが明らかになったのです。

ただし、この離婚率として表される数字は人口の年齢構成や結婚率とも大きく関係しているため、単純に数字だけでその背景まで判断してしまうのはちょっと気が早いと言えるかもしれませんね。

ちなみに平成20年の婚姻率(=人口千人あたりの結婚件数)も減少傾向にあって5.8。平成15年以降、ずっと6.0を割り込んでいる状態となっています。

とは言うものの、平成20年に実際に離婚したカップルは約25万件にも上ります。離婚率と同様、離婚件数も平成14年の約29万件をピークに年々減少してきてはいるものの、まだまだこれは大きな数字。しかも最近では熟年離婚が増えているという特徴もあります。

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